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2025年  | 2024年  | 2023年  | 2022年  | 2021年-2020年  | 2019年以前

2025.10.08
日本プロスポーツ大賞関連情報
日本プロスポーツ大賞・殊勲賞の選考基準を一部更新しました。詳しくはこちらから
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2025.06.30
協会情報
定款の一部を変更いたしました。併せて協会概要(協会組織役員)を更新しました。詳しくはこちらから
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2025.01.01
日本プロスポーツ大賞関連情報
2024年度 第54回 内閣総理大臣杯 日本プロスポーツ大賞 授賞式が、2025年1月29日(水) ホテルニューオータニ(東京)にて開催されます。
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2025.01.01
日本プロスポーツ大賞関連情報
2024年度 第54回 内閣総理大臣杯 日本プロスポーツ大賞 授賞式が、2025年1月29日(水) ホテルニューオータニ(東京)にて開催されます。
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2024.11.07
日本プロスポーツ大賞関連情報
日本プロスポーツ大賞・殊勲賞の選考基準と選考方法を更新しました。詳しくはこちらから
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2024.06.22
協会情報
協会概要(協会組織役員)を更新しました。詳しくはこちらから
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2023.12.21
日本プロスポーツ大賞関連情報
令和5年12月21日、第53回日本プロスポーツ大賞授賞式典が開催され、岸田首相より、大賞を授賞した「侍ジャパン」を代表して栗山英樹監督に内閣総理大臣杯が手渡されました。詳しくはこちらから
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2023.09.30
協会情報
令和5年度収支予算書、令和4年度事業報告書、決算報告書、正味財産増減表、監査報告書を掲載しました。詳しくはこちらから
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2023.09.11
協会情報
協会概要(協会組織役員)を更新しました。詳しくはこちらから
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2023.06.23
協会情報
定款を一部変更しました。詳しくはこちらから
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2023.03.02
日本プロスポーツ大賞関連情報
令和5年3月2日、第52回日本プロスポーツ大賞授賞式典が開催され、岸田首相より、プロボクシングバンタム級で4団体の王座統一を果たした井上尚弥選手に内閣総理大臣杯が手渡されました。
・『首相官邸 総理の一日』はこちらから
・大賞授賞者一覧はこちらから
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2023.01.13
日本プロスポーツ大賞関連情報
令和5年1月13日付 閣総第17号の依命通知により、第52回 日本プロスポーツ大賞に対する内閣総理大臣賞状の交付及び副賞(杯)の名義使用が許可されました。
・「依命通知」はこちらから
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2022.12.10
協会情報
NPB 一般社団法人 日本野球機構の12月度理事会において、本協会への加盟が可決されました。
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2022.08.05
協会情報
令和4年度(定時)理事会を開催しました。招集通知はこちらから
・大賞式の運営委員会が設置されました。
・専門委員会委員に北原大輔氏が選任されました。
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2022.06.15
協会情報
令和2年度【令和2年4月1日-令和3年3月31日】財務諸表等を掲載しました。詳しくはこちらから
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2021.10.12
訃報
令和3年10月5日、評議員の北原健児氏(元読売新聞西部本社取締役)が、心原性脳梗塞のため逝去しました。享年83歳。心よりご冥福をお祈り申し上げます。
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2021.03.31
協会情報
協会概要(協会組織役員)を更新しました。詳しくはこちらから
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2021.03.31
協会情報
定款を一部変更しました。詳しくはこちらから
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2020.03.16
会員情報
公益財団法人日本相撲協会 退会について
公益財団法人日本相撲協会(以下、「相撲協会」と表示)の脱退通知に関して、2020年3月12日、本協会の評議員会において加盟団体の脱退につきましては 「理事会の同意を得なければならない」 という現行定款の定めを見直し、「理事会の同意を得なければならない」との条文を削除することで、加盟団体の脱退の意志が尊重される定款の規定に改定致しました。これにより、相撲協会の脱退は認められ、2020年3月16日付書面にて通知いたしました。
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2020.03.12
協会情報
定款を一部変更しました。詳しくはこちらから
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2020.02.12
協会情報
「行動基準」並びに「内部統制に関する基本方針」を策定し、令和2年2月12日開催の理事会において承認可決致しました。
①内部統制に関する基本方針(PDF)
②公益財団法人日本プロスポーツ協会行動基準(PDF)
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2020.01.31
会員情報
一般社団法人日本野球機構 退会について
一般社団法人日本野球機構(以下、「機構」と表示)の脱退通知に関して、2019年12月13日 本協会の理事会において機構退会について承認がなされ、2020年1月28日付書面にて通知いたしました。 なお、機構よりご指摘された、加盟団体の脱退につきましては 「理事会の同意を得なければならない」 という現行定款の定めを今後見直して、脱退の意志が尊重される定款の規定に改定致します。
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